激動の一週間でした。

おはようございます、管理人です。ちょっとブログの更新が遅くなってしまいました。実は日本の株式市場に大きな変化が起こり、対応に追われていたのです。投資については、世界的な国際市況品高から、日本でもその動きと連動する【景気敏感株】に久しぶりに外人買いも入っていたのですが、先週、日本の株式市場に大きな需給の変化が起こりました。

既に皆様にはお話してありますが、日本の株式市場は確かにアベノミクスが開始された2012年秋の日経平均株価8000円から、今年2月には3万円まで上昇しました。しかしそれは日本と、日本企業の将来性を外国人が買ったものではなく、中央銀行である日本銀行が買ってあげたものなのです。特に2018年以降は、外国人は日本株を売っており、株価が下げれば必ず買って来る日銀の買いによって、支えられていたのです。ちなみに中央銀行が株を買っているのは日本だけであり、外国人は管理された日本株には魅力がないと敬遠する要因にもなっているのですが、先週異変が起こりました。

午前中に日経平均株価が大きく下落したのですが、2012年以降、午前中に比較的大きく株価が下落した場合、必ず午後には日銀によるETF(上場投資信託)への買いが入っていたのですが、日銀は買わず、翌日の大幅下落も、その翌日も買わなかったのです。そしてたった3日間で2000円も急落した日本株の下げはCTAと呼ばれる投資集団による売りであった事が判明したのです。これは、以前から日銀が株価操縦をやめたら日本株を売りたたきたい外国人投機筋がいるのは分かっていた事ですが、年間6兆円も日本株を買って、今や50兆円近くも保有している日銀の買いに変化が出たのは間違いありません。それは、コロナ渦でも株を買い続けることに対する批判を恐れたのか?安倍と米国の意向によるものなのか?はまだ見えていませんが、世界で唯一、中央銀行が株を買っていた日本の異常性が際立ってきました。

少し米国株も下げましたが、こちらは三回も国民に直接金を配り、ワクチンを接種し、インフラに巨額投資を行っており、米国経済は絶好調なのです。物も売れ、人々の顔は明るい。それが4月の物価上昇率4.2%に繋がり、インフレ懸念から株が売られる場面がありました。まだ本格的な米国株の下落は先だとは思いますが、年内には一度大きく下げると思います。その理由はやはりインフレで、米国政府もインフレ率が進むと、金融を引き締めなければならなくなるからです。

以上の点から、私は先週、投資家に注意を呼びかけ、とりあえず保有する株式を減らすように通告したのです。日銀が株を買う価格が見えてくるまでは無理は出来ません。

あ、それとダイエットの報告です。秋までに10キロダイエットする!と公言した以上、やり抜かなければなりません。私にとって【沈黙は銀、雄弁こそ金】ですからね。それがね、以前のように簡単に体重が落ちなくなっています。開始約2か月ですが2.2kgしか落ちていません。原因を追究して、来月にはダイエット加速させます。